あの司会者の株が暴落
民放各局による秋の番組改編から早1ヵ月。だが、すでにフジテレビ関係者の顔色は冴えない。
「今春からの流れですが、各局共に連続ドラマの放送枠を増やしています。我々フジも『うちの弁護士は手がかかる』で54年ぶりに金9ドラマを復活させました。理由は、スポンサーが求めるコア層（13～49歳）に訴求でき、かつ『TVer』などでの配信収入や映画化、グッズ収入などが期待できるから。しかし、どれだけテコ入れしても、”金食い虫”がいては……」
テレビマンが目下、頭を抱える存在―。二次収入が期待できないバラエティ番組の出演が主で、コア層の視聴率はとれず、それなのにギャラは高い「大御所タレント」だ。
本当は使いたくない大御所とは誰なのか。テレビマンが起用の判断基準にするのが、タレント個人が番組に出演した際、何％の視聴率を稼げるかを示す「潜在視聴率」だ。
「業界内では、世帯5％を超えれば合格ラインと言われている潜在視聴率ですが、こと番組MCなどを務め、ギャラも高額な大御所となれば、それ以上は欲しいところです」（在京キー局編成担当者）
そこで今回、本誌は「大御所」と呼ぶにふさわしいタレント20名をピックアップし、潜在視聴率を調査。その結果をまとめたのが、下の表だ。
